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一部の若者の間で、カフェが「第二のオフィス」として定着しつつある。
飲み物1杯の代金で数時間作業できる環境を確保し、自宅や職場に代わる仕事や学習の場として利用する動きが広がっている。
ホーチミン市では平日の午前中から、ノートパソコンやヘッドホンを持ち込み、一人で作業や勉強、オンライン会議に取り組む若者の姿が多く見られる。
自宅では家事やスマートフォンなどに気を取られやすい一方、周囲にも仕事や勉強をする人がいるカフェでは自然と集中しやすく、「出勤したような気持ちになれる」と話す利用者もいる。
在宅勤務やフリーランスなど、オフィスへの常駐が不要な働き方をする若者にとっては、比較的低い費用で利用できる「開かれたオフィス」としての役割も大きい。
IT分野でリモート勤務をする男性は、約5万ドン（約310円）の飲み物で作業場所を確保でき、約8万ドン（約500円）の飲食代で5～8時間作業できるため、生産性を考えれば割安であるとしている。
こうした需要を受け、ホーチミン市内の多くのカフェでは、長時間利用を前提にした設備を整えている。
大型テーブルや電源、Wi-Fi、十分な照明に加え、長時間座っても負担の少ない椅子や適度な席間隔を設ける店舗も増えている。
24時間営業の店舗では夜遅くになっても、仕事や勉強を続ける利用者の姿が目立つ。
2023年にオーストラリアのスウィンバーン大学が実施した調査では、リモートワーカーの約半数が毎週一定時間をカフェなどの「サードプレイス」で過ごしており、Gen Zでは1割がカフェなどを最も好む仕事場として挙げた。
利用者の86％はカフェでの作業が精神面に良い影響を与えると回答し、98％が今後も仕事場として利用を続ける意向を示した。
また、iPOS.vnとNestlé Professionalによる2025年のベトナム外食市場報告では、飲料分野の売上高は125兆4850億ドン（約7810億円）に達し、F&B市場の成長をけん引した。
報告書は、学習や仕事、交流と結び付いた需要や、高いリピート購入率が飲料市場の強みになっていると分析している。
