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ホーチミン市で高級フィットネスジムの閉鎖や休業が相次ぎ、長期契約で多額の会費を前払いした利用者から不安の声が上がっている。新規会員の減少や高額な賃料、低価格ジムとの競争激化により、従来の高級ジムの経営モデルが転換を迫られている。
大手フィットネスチェーンのCitigymは、ホーチミン市ホアフン街区の商業施設「Van Hanh Mall」にある店舗を11月10日から閉鎖し、タンニョンフー街区のレーバンベト通りにある店舗も営業を一時停止したことで、営業店舗は7カ所となった。
閉鎖された店舗の会員の中には、2029年9月まで有効な会員権とパーソナルトレーナー(PT)による指導19回分を残している人もおり、別店舗への移動が不便なうえ、多くのトレーナーが退職しているため、継続して指導を受けることが難しいという。
California Fitness & Yogaの会員からも、ホーチミン市内で営業している店舗がなく、前払いした費用を回収できるか分からないとの声が上がっている。ある36歳の女性は、2029年まで有効な会員権とPT指導80回分を保有しており、前払いした金額は約9000万ドン(約56万円)に相当する。
スポーツ情報サイトWebthethaoの分析によると、ベトナムでは運動習慣が広がる一方、高級ジムの従来型ビジネスモデルは深刻な経営上の問題に直面している。
高級ジムは一等地に数千㎡規模の施設を構え、6カ月〜5年、場合によっては生涯有効となる7000万〜1億5000万ドン(約43万〜93万円)の長期会員権やPT指導パッケージを販売し、前払い収入を運営資金としてきた。しかし、新規会員の獲得が鈍化すると資金流入が減少し、経営が急速に悪化する構造となっている。
さらに、高額な賃料が大きな負担となっている。Van Hanh MallのCitigymは約6000㎡の広さがあり、賃料は割引前で月額1㎡あたり最大30ドル(約4800円)に達する。
Webthethaoによると、ベトナムの1500〜3000㎡規模のジムでは賃料が月間売上高の35〜45%を占め、欧州のフィットネスチェーンBasic-Fitの21%を大きく上回る。賃料負担が売上高の38%を占める大型施設では、売上高が約6%減少するだけで赤字に転落する可能性があるという。
一方、住宅地に近く、必要な設備を低価格で利用できるジムが急速に勢力を拡大している。2022年から営業するWaystationはホーチミン市内に39店舗を展開し、月額約30万ドン(約1900円)で利用できる。
24時間営業のThe New Gymも、プールなどの高額な設備を設けず、トレーニングマシンや空調設備を備えた施設を月額29万9000ドン(約1900円)から提供しており、店舗数を4年間で10店舗から15店舗に増やした。
また、ヨガやピラティス、ボクシング、筋力トレーニングなど、特定の運動に特化した専門スタジオも拡大している。こうした施設への利用者の分散により、プールやサウナ、グループレッスンなどを一括提供する高級ジムの優位性が低下している。
同様の変化は海外でも起きている。中国では長期会員契約を中心とする大手ジムが経営難に陥る一方、24時間営業のジムが増加しており、2025年にはその店舗数が53%増加した。低価格チェーンのLeFitは月額99元(約2400円)でサービスを提供し、2026年8月には2300店舗を超えた。
Webthethaoは、ベトナムのフィットネス市場全体については今後10年間も拡大が続くと予測する一方、施設の小型化や住宅地への出店、月額・都度払い方式への移行が進むと分析している。
経営改善に向けては、賃料を売上高の20〜25%程度に抑え、新規出店は安定稼働時に投下資本に対する利益率が約30%に達する見込みがある場合に限定することを推奨している。また、長期会員権の前払い収入に依存せず、月額料金や都度払いを中心とした収益構造への転換も必要だとしている。
Citigymも高額な賃料が発生する店舗の閉鎖やレッスン数の削減を進めるとともに、長期一括契約から1〜3カ月単位の会員プランへ移行し、レッスンの有無によって料金を分ける方式を導入している。
California Fitness & Yogaを利用していた会員の家族も、Citigymの月額プランに新たに加入した。月ごとの支払いは割高になるものの、長期契約より安心できると話しており、前払いリスクを避けようとする利用者の意識の変化も表れている。







































